リモートワークできるエンジニア求人の探し方【企業形態別データ】

この記事でわかること

「リモートワークができるエンジニア求人を探しているけど、どの企業形態が有利なの？」——働き方の柔軟性を重視するエンジニアにとって、リモート率は企業選びの重要な指標です。

結論からいうと、リモートワーク率が最も高いのはフリーランス（82.3%）で、自社開発企業（43.2%）、SES（41.5%）が続きます。ただし、この数字の裏にある「リモートの質」にも注目する必要があります。

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企業形態別リモートワーク率の比較

まず、企業形態ごとのリモートワーク率を比較します。

企業形態	リモート率	リモートの特徴
フリーランス	82.3%	フルリモートが主流。案件選択時にリモート可を条件にできる
自社開発	43.2%	ハイブリッド（週2〜3出社）が多い。フルリモート企業も増加中
SES	41.5%	客先の方針に依存。自分では選べないケースが多い
SIer	約50%	大手はリモート率高め。プロジェクトフェーズにより変動

出典：リモート率はLedge.ai調査、フリーランスはPE-BANK調査を参考

SESのリモート率41.5%には注意が必要です。SESの場合、リモートの可否は客先企業の方針に依存するため、入社時にリモート可と言われても、次の案件ではオフィス出社になる可能性があります。自社開発企業であれば、会社の方針としてリモートが制度化されているケースが多く、安定性が高いです。

ユウタ

SES時代、ある案件はフルリモートで快適でしたが、次の案件は毎日出社。リモートを自分でコントロールできないのがSESの悩みでした。

リモートワーク可能な求人を効率的に見つけるための具体的な方法を紹介します。

方法	具体的な手順	おすすめ度
転職サイトで「リモート可」フィルター	doda・Green・Wantedlyで勤務形態をフィルタリング	★★★
企業の採用ページを直接確認	「働き方」「福利厚生」欄でリモート制度を確認	★★★
口コミサイトで実態を調査	OpenWorkで「リモート」「在宅」のキーワード検索	★★☆
転職エージェントに条件を伝える	「フルリモート」「ハイブリッド」の希望を具体的に伝える	★★☆

転職サイトの「リモート可」表記は、「フルリモート」「ハイブリッド（週2出社）」「相談可」など定義が曖昧な場合があります。面接時に「週何日出社が必要か」「リモートは全社的な制度か」を必ず確認しましょう。

リモートワークにはメリットだけでなく、注意すべき点もあります。

ポイント1：コミュニケーション文化を確認する

リモートで働く場合、Slack・Zoom・非同期コミュニケーションの文化が整っているかが重要です。制度はあってもツールや文化が追いついていない企業もあります。

ポイント2：評価制度がリモートに対応しているか

出社組が評価されやすい「プレゼンティーイズム」が残る企業では、リモート社員が不利になるケースがあります。成果ベースの評価制度かどうかを確認しましょう。

ポイント3：入社後のオンボーディング

フルリモートの場合、入社直後のオンボーディング（研修・チーム紹介）が充実しているかも重要です。リモート前提のオンボーディング体制がある企業は、リモート文化が成熟している証拠です。

ケンジ

自社開発企業に転職してフルリモートで働いています。Slackでの非同期コミュニケーションが文化として根付いていて、リモートでもチームの一体感を感じられます。

未経験からリモートワークの求人に応募できますか？

未経験の場合、最初はオフィス出社で研修を受け、一定期間後にリモートに移行する企業が多いです。完全未経験でフルリモートの求人は少ないのが現状です。まずは出社ベースで経験を積み、その後リモート可の環境に移るのが現実的です。

地方在住でもリモートで都内企業に就職できますか？

可能です。フルリモートを制度化している企業であれば、居住地は問われません。ただし、「月1回は出社」「四半期に1回のオフサイト」など出社条件がある場合もあるので、事前に確認しましょう。

リモートワークを実現するには、企業形態の選択が重要な鍵を握ります。

SESから自社開発への転職を検討中の方は「【データで解説】SESから自社開発への転職データ｜年収差297万円の現実」でリモート率以外のデータも含めた比較を確認できます。働き方全体を見直すきっかけにしてください。